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【withコロナ時代の新旅行スタイルについて

6/1以降お申込
9/30までにご出発のお客様

「コロナお守りパック」
のご案内

withコロナの時代、もしもの時にはしっかりサポート致しますのでご安心ください。

補償内容 死亡・後遺障害
※ 新型コロナウイルス感染症は対象外
新型コロナウイルス感染症
一時金特約
保険金額 500万円 3万円

補償

新型コロナウィルス感染症一金特約(保険金額3万円※1名様)

本人 1.旅行行程中
2.旅行行程終了後14日以内に新型コロナウィルス感染症を発病した時
同行者 同行者 旅行行程中に、旅行同行者が新型コロナウィルス感染症を発病した時
旅行同行者とは
〇 保険の対象となる方と同一の旅行を同時に参加予約した方で保険の対象となる方に同行する方
〇 保険の対象となる方が参加する「添乗員を有する企画旅行」に参加する方
〇 保険の対象となる方が参加する企画旅行の添乗員

※保険金のお支払いは、上記のいずれかについて、かつ、1回に限ります

※新型コロナウィルス感染症の発病は、医師による診断を必要とします

個人情報の取り扱いについて

●保険契約者である企業または団体は東京海上日動に本契約に関する個人情報を提供いたします。東京海上日動および東京海上日動のグループ各社は、本契約に関する個人情報を、保険引受の判断、本契約の管理・履行、付帯サービスの提供、他の保険・金融商品等の各種商品・サービスの案内・提供、アンケート等を行うために利用する他、下記①から⑦の利用・提供を行うことがあります。なお、保健医療等の特別な非公開情報(センシティブ情報)の利用目的は保険業法施行規則により、業務の適切運営の確保その他必要と認められる範囲に限定されています。 ①本契約に関する個人情報の利用目的の達成に必要な範囲内で、業務委託先(保険代理店を含みます。)、保険仲立人、医療機関、保険金の請求・支払いに関する関係先、金融機関等に対して提供すること ②契約締結、保険金支払い等の判断をするうえでの参考とするために、他の保険会社、一般社団法人日本損害保険協会等と共同して利用すること ③東京海上日動と東京海上日動のグループ各社または引受保険会社の提携先企業等との間で商品・サービス等の提供・案内のために、共同して利用すること ④再保険契約の締結、更新・管理、再保険金支払等に利用するために、再保険引受会社等に提供すること ⑤質権、抵当権等の担保権者における担保権の設定等に係る事務手続きや担保権の管理・行使のために、その担保権者に提供すること ⑥更新契約に係る保険引受の判断等、契約の安定的な運用を図るために、保険の対象となる方の保険金請求情報等(過去の情報を含みます。)をご契約者およびご加入者に対して提供すること ⑦旅行同行者の保険金のお支払いに必要な範囲内で、保険金の対象となる方の保険金請求内容等を旅行同行者に提供する、または保険金のお支払いに利用すること 詳しくは東京海上日動火災保険株式会社のホームページをご参照ください。

●損害保険会社等の間では、傷害保険等について不正契約における事故招致の発生を未然に防ぐとともに、保険金の適正かつ迅速・確実な支払を確保するため、契約締結および事故発生の際、同一の保険の対象となる方または同一事故に係る保険契約の状況や保険金請求の状況について一般社団法人日本損害保険協会に登録された契約情報等により確認を行っております。これらの確認内容は、上記目的以外には用いません。

補償

国内旅行傷害保険

国内旅行中の事故によるケガが原因で死亡されたり、後遺障害が生じた際に、最大500万円をお支払い。

例えば・・
観光中、階段を踏み外してしまったケガ
スキー中のケガ

補償

メディカルアシスト

ご旅行先でも安心!受付は24時間365日!!

「日頃の様々な悩み」から「もしも」のときまでバックアップいたします。

お電話にて各種医療に関するご相談に応じます。
夜間の救急医療機関や最寄りの医療機関をご案内いたします。

ご注意事項

○ご相談のご利用は、保険期間中にご相淡内容の事柄が発生しており、かつ現在に至るまで保険契約が継続している場合に限ります。
○ご相談の対象は、ご契約者および保険の対象となる方(法人は除きます。)、またはそれらの方の配偶者※1・ご親族※2の方(以下サービス対象者といいます。)のうち、いずれかの方に日本国内で発生した身の回りの事象(事業活動等を除きます。)とし、サービス対象者からの直接の相談に限ります。
○本サービスは、東京海上日動がグループ会社または提供会社を通じてご提供します。
○メディカルアシストの電話相談は医療行為を行うものではありません。また、ご案内した医療機関で受診された場合の費用はお客様のご負担となります。

※1:婚姻の届出をしていないが事実上婚姻関係と同様の事情にある方および戸籍上の性別が同一であるが婚姻関係と異ならない程度の実質を備える状態にある方を含みます。婚約とは異なります。
※2:6親等以内の血族または3親等以内の姻族をいいます

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